日記250709(水)晴

▶︎トランプ氏「プーチンはでたらめばかり」　ロシア追加制裁を本格検討

トランプ氏はプーチン氏について「不満だ。彼はいつもとても感じはいいが、意味のないことだとわかった」と語った=AP

▶︎米高官、イスラエルとハマス「ガザ停戦隔たり狭まる」　週内合意迫る

▶︎トヨタ不動産、強まる持ち合いハブ機能　「投資収益」は本業の15倍

✍️ 不動産で財を成した企業は昔もあった

もうずいぶん昔のことになってしまったが、1990年代後半から2000年代初頭にかけて、私が関与していたある業界でも、本業の利益よりも、不動産投資によって財を成した企業が少なくなかった。

当時はバブル崩壊後の低金利政策が続いており、不動産価格が底を打ったあと、再び上昇に転じる兆しが見えていた時期である。そんな中、高額で一見リスキーに思える不動産を思い切って取得した企業が、後に大きなリターンを手にするという事例も実際に目の当たりにした。

不動産は「物」としての実体があるだけに、長期保有や用途転換による柔軟な活用が可能であり、判断次第では企業の資産構造を劇的に改善しうる存在だったのだ。今にして思えば、当時の自分はその原理や本質をもう少し冷静に、そして主体的に考えるべきだったと反省している。

もちろん、結果論であり「たられば」の思考にすぎないのだが、資本や事業戦略の在り方を問い直す貴重な教訓として、今でも強く心に残っている出来事である。

---

2025/6/29 掲載漏れニュース

▶︎筋肉量低下の高齢男性、腸内細菌が偏る傾向　順天堂大学

順天堂大学の研究グループは、加齢で筋肉量が減る「サルコペニア」という疾患を持つ高齢の男性は、一部の腸内細菌の種類や量が少ない傾向があることを解明した。食生活の改善などを通じて、高齢者の運動機能が低下するのを防げる可能性がある。研究成果をまとめた論文を国際的な学術誌「ニュートリエンス」の電子版に掲載した。

▶︎大腸がんの5割、腸内細菌の毒素が関与か　国立がん研究センター

国立がん研究センターは21日、国内外約1000人の大腸がん患者の全ゲノム解析の結果を発表した。日本人患者の5割に、一部の大腸菌などが産生する「コリバクチン毒素」が関係している可能性があることが分かった。大腸がん患者のコリバクチン毒素の広がりなどを調べることで、新たな治療薬や予防法の開発につながることが期待される。

研究成果は英科学誌「ネイチャー」に掲載された。

研究は日本を含む11カ国の国際共同研究で、日本人28人を含むブラジルやロシア、カナダなど計11カ国981人の患者を対象に大腸がんのゲノムを分析した。その結果、コリバクチン毒素が大腸の細胞の遺伝子に変異を起こし、がんの発症につながっている可能性があることが分かった。

外国人を含む解析では、毒素が関係する遺伝子変異は50歳未満の若い大腸がん患者で多かった。また、大腸がんの特に早い段階で起こる遺伝子の変異にも毒素が影響している可能性が示唆された。この変異は日本人の5割でみられ、他の国の平均（19%）と比べて、2.6倍高い傾向だったという。

日本人の若年大腸がんの発症に関係している可能性もある。国立がん研究センターの柴田龍弘分野長は「今後は若い患者に重点を置き、より多くの患者について国内で研究を進める。腸内細菌が分泌する毒素が影響する大腸がん患者がどの程度いるかなどを調べていきたい」と話した。