［523］［13］［中秋節］
ロカボ朝食をし、外出。今日も相変わらず猛暑になるらしい。
入間川土手の金網に停まる秋を知らせるトンボ、手で容易に捕まえられる。手を近づけても逃げない。しかし、捕まえるのは辞めた。捕まえてどうする、という気持ちがこだまして手を引っ込めた。
赤トンボ 金網に羽 休めたる
📍 12:00- ルノアールでモーニングを平らげたところである。池田晶子さんの「41歳からの哲学」を捨てる前に目を通している。面白い、というか普通のことなのだが、メモした内容を列挙してみた、最後までは読まずに捨てる運命にある本である（17年前の購入歴）。
▶︎人生は、生まれたから死ぬまで生きているという、たんにそれだけのことだからである。 P24
▶︎死は観念であり、現実には経験し得ない
私が50代の後半に読んだ本で、当時は精神的に落ち着く内容だったという記憶が残っている。だから捨てていない本として残してあった。当時ベストセラーだった。
しかし、処分する前にと調べたところ、17年前に癌で亡くなっていた。56才という若さである。酒豪とどこかに書いてあったので、死因だったかな、と憶測する。 ‖ これにて終わる。
国勢調査「聞き取り」怠る 大都市4割、統計法違反疑い / エビデンス不全
5年に一度の国勢調査で、一部の自治体が必要な作業を怠っていたことが分かった。未回答世帯の分は本来、調査員が周辺住民らに聞き取って補う。東京23区と政令指定都市のうち19区市が住民基本台帳からの転記などで済ませていた。統計法違反の疑いがある。
総務省は全世帯を対象とする国勢調査を「国の最も重要な統計」と位置づけている。これで法定の人口が決まり、選挙の区割りの根拠になる。国内総生産（GDP）など様々な統計のもとにもなる。手続きに誤りがあれば、あらゆる政策の土台が揺らぎかねない。
住民の不在が続くなどして回収できない場合は調査員が集合住宅の管理人や近隣住民らに必要な内容を聞き取って代理記入する。総務相が承認した実施計画や自治体向けのマニュアルが明記している内容だ。✍️ 何か改善できることがありそうな気がする。一つ問題として考えられるのは高齢者には文章がわかりにくい、という面がある。それにしても、
ハリス氏・トランプ氏、討論後も支持拮抗 選挙まで50日
【日経ワシントン=記者】米大統領選、民主党のハリス副大統領と共和党のトランプ前大統領のテレビ討論会後の世論調査結果は、調査を実施した5社の全米支持率で、いずれも3〜5ポイント以内の差にとどまっているという。激戦7州に絞った調査ではハリス氏のリードが0.2ポイントとほぼ差がなかったという。残り50日、選挙戦は接戦のまま終盤に入り余談を許さない状況が続いている。✍️あとがないトランプ氏と、まだ若いハリス氏、米国は誰を選ぶのか…
日経平均大引け 大幅続落 378円安の3万6203円
インテル救済に官民一丸 半導体受託製造に4200億円補助
米国の官民が米インテルの救済に一丸となって乗り出した。米政府はインテルに最大30億ドル（約4200億円）の補助金を追加支給し、米アマゾンは人工知能（AI）向け半導体の生産を委託すると発表した。半導体は安全保障上の重要性が増している。最先端の半導体製造の国産化を背負うインテルに米政府の関与が強まっている。
［夕刊記事抜粋］インテルは24年4～6月期の最終損益が16億1000万ドルの赤字だった。2四半期連続の最終赤字で、立て直しに向けた抜本策が求められていた。24年内に、保有不動産の約3分の2を売却などで手放すとも説明している。
new デジタル通貨決済、世界40社超で実験 3メガバンク参加
【ベルリン=記者】国際決済銀行（BIS）は16日、デジタル通貨を使った国際決済の実証実験に世界で40社以上の金融機関が参加すると発表した。日本からは三菱UFJ銀行や三井住友銀行などが加わる。日銀を含む主要中央銀行と連携し、低コストで迅速な決済の実現に向けて実験の設計段階に入る ✍️ いずれ暗号通貨（仮想通貨）を圧する事になるのか？
