575 22
📍 6:30 起床
天気予報では、曇りのち晴れ。午後に秋晴れの期待か。
粗朝食を素早くすませ、ゴミ出し、ウォーキング開始。0.5kmほど先のセブンイレブンまで行ってコーヒーで目を覚まそう。
📍 着地。コーヒーと滅多に買わない週刊文春に手が出て購入した。タイトルの薬の副作用の記事が食指を動かした。イートインでページを捲（めく）る。しかし、ものの30分もしないでゴミ箱行きだ。週刊誌は、タイトルで買わされる。知ってはいても欲しい情報に手が出てしまう。中身は当たり外れがある。今回はハズレ。
しかし、予定に反して眠気が取れない。曇りのせいか。ゆるりと帰路ウォーキング。
帰宅後眠気が取れないので、二度寝。
📍 12:04飯能駅 ‖ 特急→池袋 ‖ 丸の内線→13:15神保町
📍 13:30-15:00 タブレン ‖ PC登録用紙 ‖ 済
📍15:30 神保町→大手町→15:55池袋16:09準急→17:20飯能→ 買物
📍 18:00 自宅到着 ‖ 玄関ドアの前で”きなこ”が待っていた。
到着時刻の入間川対岸の夜景
赤丸印は、金星か？すごく明るく輝いていて、これまでわからなかったが、便利な秘書がいたのを思い出して質問した。金星らしいと答えが得られた。
質問は
</ChatGPT-4o>
「南西方向のやや低い位置に見える光り輝く星は？」
「答え→」南西方向のやや低い位置に見える光り輝く星は、おそらく「金星」ではないかと思われます。金星は、夕方から夜にかけて西の空で非常に明るく輝き、「宵の明星」として知られています。
</ChatGPT-4o>
ずっと気になっていたことが一件落着！本当にお利口さんです。
mm> 今日の忘れ事 ‖ 家に入ってみると暖かい。エアコンをつけっぱなしで出かけたのであった。
📍 18:10-19:30 夕食タイム
→ 健康記録へ
→ ウォーキング
何にもしなくても夜になると眠くなる。それまでは、何をしようかとか思っていたのに、何をするにも捗らなくなり、寝るしかなくなる。なぜ寝るのか、本当はよくわかってない、とか…
眠らずと 思えど夜の 眠気かな
📍 22:30 going to bed
「悲惨指数（＊1）」が問う覚悟 国民民主党の積極財政論に難題
（要約）2024年の世界的な選挙イヤーは、物価高や生活苦の影響で、主要国で与党や現政権が敗北する傾向が続き、米大統領選でのトランプ前大統領の返り咲きで締めくくられる。
米国では「悲惨指数」が10%を超えるなど国民の不満が高まり、インフレは減速しても物価は依然高水準で、副大統領候補のハリス氏に不利に働いた。
フランスや英国も同様に与党が大敗。日本でも物価対策への関心が高く、「政治とカネ」問題が与党への逆風となっている。
このグラフから大まかに読み取れるのは、日本がいかに緊縮財政をしているか、である。諸先進国との差が明らかである。その是非は議論の余地は多々あるが、ニュースの範囲を超えるので省く。
日本でも高い「物価対策」への関心
✍️ 世論調査でも「物価対策」を挙げる回答は「政治とカネ」より多い。にもかかわらず、立民党も自民党も最重要課題に目もくれず、国民を蚊帳の外に追いやって優先順位の低い課題ばかり追い求めていた。そもそも立民幹部は国民の声を真剣に聞いていない。連合が背景にあるなど、理由はあるけれども、公にはされていない。そこへ国民民主が国民の意思を取り込んだ形で政策のアドバルーンを掲げて大勝した。当然なのに、今になってマスコミも大騒ぎしている。何はともあれ経済をよくしないことには国民満足度が上がるわけがない。もちろん、それが難しいランクの上位にあるのは知ってのことである。
［出所 日経電子版］右ライン：各人の所得が増えればものは売れるようになり、売り上げは増え、税収も増える。
（＊1）悲惨指数
「悲惨指数（Misery Index）」とは、国民の経済的な苦痛や生活の困難さを測るための指標であり、失業率とインフレ率（物価上昇率）を合計したものである。この指数が高いほど、失業者が多く、物価も高いことから、国民生活の苦しさが増すとされる。
この指数は経済の状態がどれほど「悲惨」であるかを示す簡潔な手法として用いられてきた。特に選挙期には、政治家や有権者が経済政策の成果や課題を評価する際の基準として注目されることが多い。
（＊2）高圧経済政策
これは一部の経済アナリストから早い時期から強く批判され要望されていた積極財政のことである。このブログでもしばしば支援コメントをしてきた。財政出動、低金利策の継続、公益インフラへの積極投資等々の政策である。
このケースではインフレ率2%を目指して積極財政を執るものである。当然経理担当、財務省の強い抑制が働くことになり、政治家がそのガードに踏み込めない。それを財務省出身の玉木氏が思い切った政策を打ち出したというわけである。が、仲間内なので血を流すまでにはならないし、小規模で終わるのが目に見える。
［追記］高圧経済政策は、米国の経済学者アーサー・オークンが1970年代に提唱したものである。米国経済が長期停滞にあった2016年、当時米連邦準備制度理事会（FRB）議長であった現財務長官のイエレン氏が講演でこの政策を紹介し、注目を集めた。国民民主党の玉木雄一郎代表も、イエレン氏の議論を党の政策に取り入れたと明かしている。
