日記250302(日)晴

ジョンソンタウンは、埼玉県入間市にあるアメリカンテイストの住宅や店舗が立ち並ぶエリアであり、1950年代のアメリカの街並みを再現したレジデンス＆商業エリアである。もともとは米軍基地関係者向けの住宅地であり、現在はカフェや雑貨店、レストランなどが軒を連ね、観光地としても人気がある。

📍ジョンソンタウンの歴史と自衛隊基地との関係

1. 米軍基地（ジョンソン基地）の名残

・ジョンソンタウンの名前は、かつて近くに存在したジョンソン基地（現在の航空自衛隊・入間基地）に由来する。

・ジョンソン基地は、第二次世界大戦後に旧日本陸軍の航空基地（稲荷山飛行場）を接収し、米軍が使用したものである。

・1950年代から1960年代にかけて、ジョンソン基地にはアメリカ軍の兵士や家族が住む住宅が建設され、周辺地域にもアメリカ文化が浸透した。

2. ジョンソン基地が入間基地へ移動

・1973年、ジョンソン基地は日本に返還され、航空自衛隊の「入間基地」として運用開始された。👉1973年は小生は28歳。何か人生に意義のあることはないか、何かやってみようと日夜考えていた頃だ。

・これにより、米軍の影響は薄れたが、周辺には当時のアメリカンスタイルの住宅が残された。

3. 現在のジョンソンタウン

・当時の米軍住宅を活用しつつ、新たな建物も加え、アメリカンな街並みを意識した観光・商業エリアとして再開発された。

・カフェ、雑貨店、レストランなどが並び、レトロな雰囲気を楽しめるスポットになっている。

・米軍基地の名残を感じさせるエリアではあるものの、現在は日本の民間エリアであり、自衛隊基地（入間基地）とは直接の関係はない。

📍自衛隊（入間基地）との関連性

・ジョンソンタウン自体は民間の住宅＆商業エリアであるが、もともと米軍基地の関係で発展した地域である。

・近隣の入間基地では、現在も航空自衛隊が活動しており、毎年11月3日には「入間航空祭」が開催され、ブルーインパルスの展示飛行が行われることでも有名である。

・ジョンソンタウン周辺では、米軍文化と自衛隊の影響が共存する独特の雰囲気を感じることができる。

📍まとめ

ジョンソンタウンは、かつてのジョンソン基地（現・入間基地）の影響を受けて形成されたエリアであり、現在は観光スポットや住宅地として親しまれている。現在の入間基地（自衛隊）とは直接の関係はないが、歴史的には密接に結びついている。

▶︎偽情報対策｢企業に責任｣57%　ネット発達､良い･悪い拮抗 ‖ 日経郵送世論調査

▶︎米ウクライナ首脳会議決裂！

トランプ&ゼレンスキーが全世界のメディアの前で大激論！鉱物資源交渉は破綻、ウクライナへの安全保障発言ゼロ、米ウ関係に深刻な亀裂..そして会談条件に通訳禁止が含まれていた事が判明…👉この通訳禁止が含まれていた、、という意味については有料記事なのだが、ゼレンスキーはもともと英語は話せなかったことを考えれば通訳もなく、重要な国際会談に臨んでいたという事実の意味するところは何なのか？これについては各媒体に論説はないのが気になる。

▶︎トランプ前大統領とゼレンスキー大統領の会談とその余波

👉トランプ前米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の対談が、公開の場で口論となり、事実上の決裂に至ったと報じられています。ただし、これについてはさまざまな見方があり、真相は不明です。

この出来事を受け、SNSでは多くの憶測が飛び交っていますが、詳細な分析には多くの労力を要するため、慎重な姿勢が求められます。結論として、トランプ氏の真意は明確ではないものの、この会談をきっかけに同氏の支持が低下した可能性が指摘されています。

👉一方、イギリスはゼレンスキー大統領に対し、全面的な支援を約束し、励ましのメッセージを発信しました。他のEU諸国もこれに同調する動きを見せています。また、ノルウェーでは米国への燃料供給停止を検討しているとの報道もあります。これらの動きの背景には、ウクライナが「一方的に被害を受けた国家」とする認識が影響していると考えられます。

👉ただし、ウクライナの歴史的背景を振り返ると、その成立には複雑な要因が絡んでおり、単純な善悪の構図では語れない側面もあります。今後も冷静に動向を見守る必要があるでしょう。250302

▶︎new 欧州首脳、ロンドンでウクライナ支援を協議 – 米国との関係修復も課題

👉欧州各国の首脳は2日、ロンドンでウクライナ支援に関する協議を行い、ゼレンスキー大統領もこれに参加する予定である。

👉今回の協議は、ゼレンスキー大統領とトランプ米大統領の会談が決裂し、ウクライナの外交的立場が揺らいでいることを受けたものである。ウクライナにとって最大の支援国である米国の動向が不透明になる中、欧州としては同国との関係修復を模索し、ウクライナへの支援を継続するための方策を議論する、という。

また、ウクライナ情勢を受けて欧州の防衛力強化の必要性も高まっており、各国は共同防衛政策の強化についても協議を進める見通しである。

▶︎︎ 東京23区で3cm降雪も　3〜5日の関東甲信、大雪に警戒