979 05 9:00-
▷モーニングタイム ‖昨日の夜に作成中で放置してあった公共のレポートを片付けた。朝は早く片付く。次は、省力化した朝食。終えたらすぐに外出する。タロがドアの前で待ち遠しそうに待っていて、開けると同時に先を争って飛び出した。
📌 昨日ペット用カートに載せたところ、暴れてすぐに飛び降りた。散歩に連れ回すまでには時間かかりそうだ。
玄関を開けると、パッと明るい自然が目に入る。とても部屋の中に居る気がしなくなる。
▷ウォーキングタイム ‖ 寒い11月下旬の朝である
📍 8:40-9:40 atセブンイレブン∟ ThinkingTime ニュースウォッチアップ
📍 10:00-Jump to the next work stage.
📌 ［次の拠点は東飯能駅の市民活動センター］歩いている途中で、杖をコンビニに忘れたと思い込み、引き返そうとした。
しかし確認してみると、杖は左腕にしっかりとぶら下がっていた。若い頃にも同じような勘違いがあったのかと考えるが、ほとんど記憶にない。やはり五十歳代を過ぎてから、この種の現象が目立つようになったようである。ただし、その始まりがいつであったかは明確ではない。
11:20- 市民活動センター到着
若い学生たちで机が占められている。 ☕️ホット一息。この時間で、一日一生とした時の青年期が終わるタイミングかも知れない。いわば下り坂に向かう。人の一生も考えてみると短いものだ――。ほぼ、この実況ブログもここで終える。
14:00-I got home.
▷アフターヌーンタイム ‖
▷イブニングタイム ‖
♨️
📍☁️ 22:00 The day is drawing to a close.
▶︎日本の旅客機、定時に飛べず 羽田空港発着の半数が15分超遅延
✍️世界屈指の正確さを誇った日本の旅客機が時間を守れなくなってきたという。原因は、大型機から中小型機に主力が移り便数が増えたことによる、という。
▶︎ トランプ氏、ウクライナ和平案修正も 欧州含め23日にスイスで協議
✍️トランプ氏によると、提案中のものは最終案ではないという
▶︎ 台湾有事なら最前線、小泉防衛相が与那国島へ ミサイル配備理解求める
✍️有事の際、与那国島が最前線になるということは、住民の方々が最大の危険に晒されるということ。防衛力強化ありきではなく、住民の安全確保と、基地負担に対する十分な見返りや支援策を国は提示すべきです。沖縄への負担集中はこれ以上あってはならない。
▶︎ 中国半導体メモリー、世界シェア10%超え 分断が招いた技術追い上げ
✍️ 中国半導体メーカーの台頭は、政治体制の集中力が技術開発を一気に押し上げることを示す好例であろう。意思決定が早く、資金と人材を一点投入できる構造は、民主主義国よりも成果が出やすい局面が確かにある。
しかし、そこで犠牲にされるのが人間の幸福や人権であるなら、それは社会として大きなリスクを抱えることになる。技術力と統治の在り方は、本来どちらか一方を極端に選ぶべきものではない。競争力を維持しつつ、自由や尊厳を守る――その中道路線こそが、長期的には最も望ましいのではないか。
▶︎ ビットコイン、アメリカ国民5000万人保有の必然 米ドルの購買力低下
［要約］米国でビットコイン市場が不安定となり、価格は10万ドルを割って最高値から約3割下落した。利下げ観測の後退などが背景にある。一方で、米国では約5000万人（国民の14%）がビットコインを保有しており、普及は進んでいる。米ドルの購買力低下やインフレ懸念、規制環境の整備がビットコイン保有を「必然」として広げているとの指摘もある。
✍️ビットコインの普及が急速に拡大している背景には、米ドルの購買力の低下という米国特有の構造問題が横たわっている。貨幣価値が目減りするという経験は、我々日本人にはあまりなじみがないが、米国ではそれが現実となっている。したがって、国民の14%がビットコインを保有するという状況は、単なる投機熱とは言い切れず、むしろ資産防衛の手段として必然的に選ばれている側面がある。
▶︎ 高市首相、G20で「法の支配」強調 中国に強いられる国際世論戦
［要約］G20サミット（ヨハネスブルク）で、トランプ米大統領が欠席したことで中国の存在感が増す中、高市早苗首相は「法の支配」の重要性を強調した。日中対立の沈静化を探りつつ、日本の立場への理解を国際社会に求める「国際世論戦」が必須となっている。中国は国際舞台での発言力を高めており、日本は自由で開かれた国際秩序を守る立場を明確にしたい考えだ。
✍️日本外交は、いま“静かな戦い”の渦中にある。
G20の場で「法の支配」を正面に掲げざるを得ないのは、中国が勢いを強め、国際社会の評価を先に取ろうとするからである。国の規模や軍事力では対抗しがたいが、価値や理念で踏みとどまることが日本に残された道である。
老活の私から見ると、戦後日本が70年以上かけて積み上げてきた平和国家としての信用は、日本にとって最大の“無形資産”である。これを守ることこそ外交の根幹であろう。
他方、強国同士の対立が激しさを増す時代に、理念だけで押し切れるかというと心もとない。したがって、国際世論を味方につけるという戦い方が最重要である。
私たち老活世代は、戦争の記憶に近い世代として、理念が軽んじられた世界の行き着く先を知っている。日本外交が掲げる「法の支配」を単なるスローガンに終わらせず、世界の秩序の土台として粘り強く育てていくことを期待したい。
▶︎ 「日本版DOGE（*1）」基金も点検対象に 週明け新設、内閣官房に担当室
✍️ 片山さつき財務相が担当閣僚に就くことで、財務省の歳出改革への意欲を期待できる。注目すべきは、米国版DOGEがイーロン・マスク氏が主導役とされた点だ。日本版も単なる行革組織で終わらず、外部の知見やテクノロジーを活かした革新的な効率化ができるかどうかが、真の成功の鍵となるだろう。
注釈（*1）DOGE
アメリカで設立された政府機関の略称。
Department of Government Efficiency（政府効率化省）の略でドナルド・トランプ大統領の2期目の政権時に設置された政府機関です。イーロン・マスク氏が主導役を務めるとされ、その名称（DOGE）は、マスク氏が支持する仮想通貨のドージコインから名付けられたと言われています。
▶︎ 「AIに奪われない職」就活生も意識 4割が志望変更、1116人調査
［要約］日本経済新聞の調査によると、就活中の大学生の約4割が生成AIの普及を踏まえて志望職種を変更した。
AIにより生産性が向上するという期待がある一方、雇用が一部失われるリスクも感じており、仕事選びの重要な要素としてAIの影響を考慮している。
企業側には、単にAIを導入するだけではなく、「AIを使う側に立つ」明確なビジョンを学生に示すことが求められている。
✍️ AIによって「仕事とは何か」という問いが改めて突きつけられている。定型的な作業はAIが担い、人間はより創造的な領域に向き合う時代が到来しつつある。若者が職種を変えるのは、単なる流行ではなく、職業観そのものの変化を象徴している。人間の価値は何に宿るのか。働くとは何か。老いも若きも、今一度考えるべき時に来ている。
▶︎ 中国が国際機関で「反日」主張 国連やIAEA、軍国主義復活を吹聴
［要約］中国が国際機関（国連、IAEA など）の場を活用し、日本批判を強めている。
背景には、高市早苗首相が国会で述べた台湾有事に関する答弁がある。中国側はこれを「日本の軍国主義復活の兆し」と位置づけ、国際社会に警戒感を広げようとしている。
IAEAの理事会では中国代表が、日本が「非核三原則の見直しを否定していない」と主張し、安全保障政策の転換に疑義を呈した。
中国は国際世論を味方につけることで、日本への圧力を国際舞台で正当化する狙いがある。
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✍️ 中国が国際機関を舞台に日本批判を展開する構図は、単なる外交的牽制にとどまらず、国際世論の主導権争いの一環であると理解すべきである。国際政治の世界では、相手国の発言や政策の一部を切り取り、国際社会の恐怖心に訴える手法は珍しいものではない。
高市政権の安全保障姿勢についても、国内議論と国際的な見解はしばしば交錯する。日本としては、現実的な安全保障環境を踏まえつつ、同盟国との信頼を維持し、同時に国際社会に誤解を与えない丁寧な情報発信が求められる。
私の世代は戦後の混乱期をわずかに記憶しているだけに、「軍国主義」という言葉が外交カードとして使われ続ける現実には重たい響きがある。しかし、その過去が政治宣伝の道具として利用されることには慎重であるべきだ。歴史は直視しつつも、現在の日本の立ち位置を冷静に示すことこそ必要なのである。
▶︎ 米10月CPIも発表できず 12月のFOMC、大量データ不足の試練
［要約］米労働省は政府閉鎖で10月CPIを調査できず、11月分も一部のみ12月公表となる。これにより、12月FOMCは本来得られるはずの2カ月分の物価データを欠いたまま金融政策を判断する異例の状況となった。
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✍️統計の欠落は金融政策の判断力を鈍らせるものであり、国家運営の根幹を揺るがす問題である。物価指標なしのFOMCは視界不良の航海に等しく、政府閉鎖がいかに経済の神経系を麻痺させるかを示す事例である。統計の安定的な収集こそ、民主主義の見えないインフラであると痛感させられる。
［時間切れにつき、ここまでとする］
▶︎ノリさん投稿
間を置かず 青空失せて 鉛色
足場立ち いよいよ部屋が 丸見えだ
;レースのカーテン引くと外が見えない
日日（にちにち）と 7つの日曜 並び居(お)る
5%引き アンパン食べて しあわせだ
