日記251130(日)晴17-7℃

985 00

7:30-🏃

今年1番の冷え込んだ朝である。手先が冷たい。

🚆

朝の街路樹の中をゆく
朝の光を浴びながら、眩い太陽の真正面へと歩みを進める。ここは狭山市の郊外、人影もまばらな、冬支度を始めた並木道。


道の片側には、武骨なケヤキと優美な銀杏が呼吸を合わせるように交互に立っている。その規則的な配置が、この寂寥とした空間に律動を与えている。


足元を見れば、乾いた落ち葉が幾重にも重なり沿道を覆い尽くしている。ケヤキの茶褐色と、銀杏の淡い黄金色が混ざり合いまるで枯れ葉の絨毯のようだ。


北風が吹くたびに、靴底の下で葉がカサカサと細やかな音を立てる。木々の枝は葉を落とし、空へ向かって鋭利な線を描き、透明な冬の澄んだ空気の中に、静かな渇望を映し出している。


眩しく降り注ぐ太陽の光は、枯れがかった冬の風景を際立たせ、冷たい空気と相まって、凛とした美しさを醸し出している。この光に向かう一歩一歩が朧げで確かな昔を辿る旅路なのだ。

9:40帰路電車内にて。

♨️💤 ウォーキング

📍 18:00-


ニュースコラム

▶︎こころの不調で年7兆円経済損失 欠勤や生産性低下、相談の輪必須に


📌 この記事が真っ先に目に入ったので、独自の考察を加えてみたいと思う。


私は、ほとんどのニュース報道が「目先の対症療法」に終始し、根本原因への言及が不足していると常に感じている。刻々と変化する出来事を扱う以上、ある程度は致し方ないのかもしれない。しかし、受け手である私たちは、一つ一つのニュースに踊らされるのではなく、背景を時系列で把握し、より根源的な問題に落とし込んで考える姿勢が必要である。

記事の内容は、心の不調が欠勤や生産性低下を招き、経済損失は7.6兆円にのぼるというものである。これは制度の不備だけでなく、企業や社会が「人の心と健康を、短期の損益を超える長期的資産」として認識してこなかった結果であると感じる。

背景には成果主義の過熱がある。無理を押して働くことが称揚され、それが経営層や管理職の教育過程にも深く浸透してしまった。いわば「疲労を誇る文化」が根を張ってきたのである。

したがって必要なのは、ストレスチェックの強化といった表面的な対症療法にとどまらない。
企業理念として従業員のウェルビーイング(*1)を最重要項目に位置づけ、人としての尊厳と成長を中心に据えた人材育成の哲学を再構築することこそ、最も根本的な予防策になると考える。

尚、私自身は起業の体験者である。妻子を抱えての起業であったため、常に限界まで働いていた。家族サービスを後回しにし、「いずれは」と思ううちに月日だけが過ぎていった。当時の私は、戦場の最前線に立つ兵士のような心境であり、ウェルビーイングという概念は視野に入る余地すらなかった。精神的な悩みを挟む隙もなかったのである。

しかし、その働き方には当然ながらツケが回ってきた。ここで詳述する場ではないので省くが、現代社会は私が歩んできた時代とは異なり、相対的にゆとりが生まれた社会である。そのゆとりが新たな社会問題を生んでいる面もあると言える。

もっと深く論じることも可能であるが、それは今回のニュースの射程を超える課題である。したがって追記はここまでとする。

[注記](*1)ウェルビーイング ‖ 健康だけでなく、心の安定、人間関係の良さ、生活の安心感、生きがい、などが総合的に満たされていることを指す。


追記リサーチ(参考)

海外事情比較リサーチ

  1. 経済損失の認識と状況
    グローバルな課題】世界保健機関(WHO)は、うつ病と不安障害だけでも年間約1兆ドル(約150兆円、1ドル=150円換算)の経済損失が世界経済に生じていると推定しており、メンタルヘルスの問題を経済的・公衆衛生上の喫緊の課題として捉えています。
    欧州連合(EU)の試算】EU全体では、精神疾患による経済的負担がGDPの最大4%(年間6,000億ユーロ以上)に上ると推定されています。これは主に生産性の低下、医療費、社会福祉支出によるものです。
    日本の課題との比較】日本の経済損失もGDPの1%強と巨額ですが、特に『プレゼンティーズム(心身の不調を抱えながら出勤し、生産性が低下すること)による損失の比率が、海外(欠勤との比率が5~10倍程度)と比較して極端に高い(約25倍)』ことが指摘されています。これは日本の独特な働き方や文化が影響している可能性がある思われます。
  2. 欧米を中心とした具体的な対策の進捗
    欧米主要国では、新型コロナウイルス感染症の流行以前から、職場のメンタルヘルスを企業の経営リスクとして捉え、様々な対策が実施されてきました。

🔹 政策・法制度面
EUの重点施策】EUは、メンタルヘルス対策として以下の3つの原則に焦点を当てています。

  1. 予防(Prevention): 適切で効果的な予防策の確保。
  2. 治療(Treatment): 質の高い、手頃な価格のメンタルヘルスケアへのアクセス促進。
  3. 社会復帰(Reintegration): 回復後の社会への再統合支援。

WHOの提言】メンタルヘルスを一次医療に統合するアプローチが進められていますが、高所得国で50%以上がケアを受けられるのに対し、低所得国では10%未満にとどまるなど、アクセス格差が依然として大きな課題です。

🔹 職場・企業レベルの取り組み
統合された職場復帰支援(OECDの提言)】多くのOECD諸国で、個人の治療だけでなく、「職場のメンタルヘルス改善」と「個人のメンタルヘルス治療」を組み合わせた統合的な職場復帰支援策が必要であると提言・実施されています。

ウェルビーイング投資】特にアメリカなどの転職が活発な国では、従業員の愛着や定着率を高める目的で、企業のウェルビーイング(幸福、健康)サービスへの投資が積極的に行われています。これには、メンタルヘルス支援ツールの提供や、資産形成をサポートするファイナンシャル・ウェルビーイングの支援なども含まれます。

🔹 技術革新と投資
メンタルヘルステック市場の成長】デジタル技術を活用したメンタルヘルスケア(メンタルヘルステック)のスタートアップ企業への投資が世界的に拡大しており、オンラインカウンセリングやトラッキング機能など、利便性の高いツールへの需要が高まっています。

  1. 依然として残る課題
    【支援体制の不足】ニーズの急増に対し、精神科医や臨床心理士などの専門人材の育成・配置が追いついていない国が多く、地域や現場での対策の実施にばらつきが見られます。

【政府支出の停滞】メンタルヘルスへの政府支出が全保健予算のわずか2%程度にとどまっており、投資の強化が求められています。

【米国のアクセス問題】米国では、他の高所得国と異なり、手頃な価格で包括的な医療(メンタルヘルスケアを含む)へのアクセスが保証されていないため、治療が必要な人々の約3分の1が治療を受けられていないという課題があります。251129記(支援ツールGemini)

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